リップルCEOの予言「仮想通貨市場はBTCの価格に影響されなくなる」

地球のみなさん、こんにちは。
クリプトボーイです。

リップルのブラッド・ガーリングハウスCEOは、「ビットコインの価格に仮想通貨市場が影響されなくなる日は近い」とCNBCの取材で語った。BTCの価格変動に一喜一憂する市場をみる限り、素直に同意できる意見ではないが、それなりの根拠があるようだ。

ガーリングハウスCEOの予言その1

BTCの価格が上がればほかの多くの仮想通貨の価格も上がる、BTCの価格が下がればほかの多くの仮想通貨の価格も下がる。今のところ、仮想通貨市場の黄金のルールとして認識されている。ガーリングハウスCEOは、この黄金のルールが近い将来崩れ去るというのだ。

“There’s a very high correlation between the price of XRP and the price of bitcoin, but ultimately these are independent open-sourced technologies. It’s early, over time you’ll see a more rational market and behaviors that reflect that.”
「リップル（XRP）とビットコインの価格の相関性は高いが、結局のところ両者は独立したオープンソース技術だ。まだ時期が早いが、やがて市場はもっと合理的なものとなり、それが挙動に反映するようになるだろう」

コインマーケット・キャップのデータによると、2018年第1四半期、仮想通貨の価格は約50%も落ち込んでいる。XRPは20件を上回る法人契約を新規で結んだにも関わらず、70%と主要通貨中最も鋭い下落を記録した。しかしガーリングハウスCEOは、こうした価格変動が解消されるのも、時間の問題だと余裕をみせている。

“It’s still a nascent industry, the speculation in the market dominates the trading activity, I think it’s a matter of time until people better understand the different use cases.”
「仮想通貨は生まれたばかりの産業なので、市場の憶測が取引活動に影響する。しかし人々が異なる事例をより理解できるようになれば、いずれ改善されると思う」

ガーリングハウスCEOの予言その2

改善されるとどうなるのか。現在、1500種類以上の仮想通貨が市場に出回っているそうだが、ガーリングハウスCEOはそのうち99%が今後10年以内に消えると予測している。要するに、仮想通貨市場はまだまだ試行錯誤段階にあり、どんどんふるいにかけられていき、本当に存在する価値のあるものだけが10年後にも残っているということだ。

既に米国証券取引委員会がICOの規制に乗りだしているが、同氏はこうした政府による関与にも賛成の意を示す一方で、XRPが特別な位置付けにあると主張している。

“We have been an advocate of yes the government should get involved, the government should be protecting investors and companies but there’s also examples of real utility.
「政府は投資家や企業を保護すべきだが、本当の実利性の例もある」

リップルは5月、未登録証券の販売を理由に投資家から起訴を起こされている。XRPの販売が米証券取引法に違反するというのだ。これに対しガーリングハウスCEOは、XRPがあくまで仮想通貨であり、証券とは異なると主張している。

“If you own XRP, you don’t own rights to the profits or any dividends to the company. XRP has real utility.”
「XRPの保有は利益や配当を保証するものではない。XRPには本当の実利性がある」

リップルの最近の功績

ガーリングハウスCEOの予言は、リップルが淘汰されない本物の価値をもった仮想通貨という自信の表れでもある。リップルの功績をみると、その自信がけっして誇張ではないことが分かる。

リップルは第1四半期だけで20社以上の企業と新規契約したが、その中にはクウェート国立銀行（NBK）やクウェート最大のイスラム系銀行クウェート・ファイナンス（KFH）も含まれる。毎週平均1.5件の契約を結んでいたことになるが、このままのペースが継続すると仮定して単純に計算すると、新規契約件数は年内に80件に達する。

証券取引法違反の裁判の行方も気になるが、リップルそのものがほかの仮想通貨とは一線を画す基盤を固めている点で、ガーリングハウスCEOの予言はかなり信憑性をおびているように思える。

投資家から訴えられたリップル

この起訴はリップルとガーリングハウスCEO、子会社XRP IIを相手に、ジェームズ・コッフィ氏が起こしたもの。同氏はXRPの下落で551ドルの損失をこうむったが、テザー（USDT）のおかげで最終的にはXRPの損失を差し引いても1105ドルの利益を上げた。

結局損はしなかったのだし550ドルの損失で訴えても弁護費用の方が高くつきそうだが、原告の狙いはXRPを証券として法的に認めさせる点にあるようだ。

リップルはXRPの80%を保有しており、意図的にXRPの価格を持ち上げようとしていると原告は主張。訴えを通し、こうした闇の部分に世間の注目を集めることも目的なのだろう。