Google共同創設者ブリン氏「私もETHを採掘している」発言の真相

地球のみなさん、こんばんは！
クリプトボーイです。

Google共同創設者セルゲイ・ブリン氏が、7月8日にモロッコで開催されたブロックチェーン・サミットで、「僕もイーサリアム（ETH）を掘っています」と告白。ジーキャッシュ（ZEC）などに使われている「ゼロ知識証明は凄い！」などと絶賛している。

コインテレグラフの報道から、ブリン氏の仮想通貨への熱意を探ってみよう。

仮想通貨の技術を絶賛するブリン氏

現在はGoogleの親会社であるアルファベットの社長を務めるブリン氏だが、「自宅では10歳の息子と一緒にETH採掘にいそしむ」という意外な素顔を暴露した。同氏はフォーブスのデータによると2018年7月下旬現在、純資産は562億ドル。世界で35番目のお金持ちだ。

Googleの検索エンジンとeメールサービスの成功が、「新興テクノロジーに秘められた可能性を真剣に受けとめたお陰」と考えているブリン氏にとって、PoW（プルーフ・オブ・ワーク）は「度肝をぬかれる」技術であり、クリプト・グローバル・ネットワークは「途方もない」存在だという。

またZECなどで採用されているゼロ知識証明も「ぶったまげた！」と、大絶賛している。

“I see the future as taking these…research-y, out-there ideas and making them real,” he said.
「こうした研究的な並外れたアイデアが実を結び、（仮想通貨の）未来が創られていくだろう」

仮想通貨広告全面禁止、撤回秒読み？

ブリン氏の仮想通貨支援発言はかなり意外なように思えるが、Googleの仮想通貨に対するスタンスの緩和と比例しているのかもしれない。

Googleは3月、仮想通貨関連の広告禁止を発表。6月から実施しているものの、批判が上がっていた。当時、デジタルバンキング・スタートアップ、リヴォルト（Revolut）のエド・クーパーCEOは自らの憤りを、インデペンデント紙に語っている。

“Unfortunately, the fact that this ban is a blanket ban will mean that legitimate cryptocurrency businesses which provide valuable services to users will be unfairly caught in the crossfire,”
「残念なことに、全面広告禁止という事実は、価値あるサービスをユーザーに提供している正統派の仮想通貨ビジネスが、不当に厄介なことに巻き込まれることを意味する」

しかし最近になって、Googleよりも一足先に全面禁止に踏みきったFacebookが、審査付きという条件で一部の広告を許可（re/codeによる）。7月には大手仮想通貨取引所コインベースの広告が、見事Facebookに復活ことを、ブライアン・アームストロングCEOがTwitterで報告した。

Googleは全面禁止撤回に向けて具体的な動きをみせていないものの、状況に合わせて方針を見直す意向を示している（FT）。

ブリン氏は、Googleが仮想通貨の「bleeding-edge（最先端）をいくことに失敗した」と認めているそうで、今回の支援的なコメントで密かに巻き返しを目論んでいるのかもしれない。

ブリン氏はETH採掘でいくら儲けたのか？

非常に気になるところだが、マーケットウォッチの報道によると、同氏がマイニングを始めて1～2年で上げた利益は「数ドル数ペニー」らしい。そもそも息子がマイニングPCを欲しがったのが切っ掛けで、「マイニングPCを買うなら仮想通貨を掘るべきだ」という成り行きだ。

つまり息子の遊びに付き合っているというノリだろうか。真剣なマイナーという印象はまったく受けないが、真相は謎である。

SNS仮想通貨関連広告、全面禁止令

今年に入り、Facebook 、Google、 TwitterなどのSNSやMicrosoftが、続々と仮想通貨関連の広告掲載廃止を発表。いずれの企業もこぞって、「規制環境が整っていない仮想通貨関連商品・サービスの広告が、ユーザーのリスクを膨張させる」というような声明文を発表した。

この決定を不当なものとして、ロシア仮想通貨ブロックチェーン協会（RACIB）などが集団起訴を起こしている（タスによる）。