仮想通貨 ビットコインは中央銀行を含む金融機関に大きな影響を与える。マスタリングビットコイン著者が発言

Bitcoin(ビットコイン※以後BTC)の相場は2018年以降暴落し、70万円前後を推移しています。短期トレーダーにとって面白くないチャートかもしれません。日本においても税金が高いという事もあり、昨年に比べて取引所の使用者も減少しています。
しかし、今後の予想として、このままボラリティが落ち着くと資産保全として需要が高まる可能性があるという見解もあります。

資産保全としての必要性

Mastering Bitcoinの著者であるアントノプロス氏(Antonopoulos)は、仮想通貨が中央銀行をはじめとする金融機関に大きな影響を与える可能性があると述べました。

これは、仮想通貨が資産保全の方法の一つとして認識が広まっており、現金よりも仮想通貨を安全と考える人もいるという事実を踏まえた上での発言です。

さらに、彼は仮想通貨の代表各であるBTCの価格のボラリティがこのまま落ち着いてくると、新興国や高い税金を徴収している国に住んでいる人々に対して資産保全としての需要が高まる可能性があるとも述べました。

銀行を使用したくない人、使用できない人に対する需要

アントノプロス氏は銀行口座を使用できない、あるいは銀行を信用していない人々に対してのBTCの必要性について述べました。

銀行を信用していない人々がいる理由としては、身元証明の欠如、銀行施設へのアクセス、金融システムの不信などがあげています。

世界には銀行口座を開設する能力を持たない人々が多いという事実があります。
日本では考えにくいですが分証を持たない人がいます。それは決して少ないない人数です。

身分証がないとうことは、身分証明が出来ない為、銀行口座を持つことが出来ないことを意味します。

銀行が厳しく制限された国の例

バンクーバーでは銀行にアクセスできる人は20億人います。
しかし、アクセスは厳しく制限されており、行動の選択の幅が少ないです。

厳しく管理されるというのは、プライバシー保護の観点で疑問を持つ人々もいるという事につながります。
お金の使い方とは、その人の生活スタイルが把握されることに直結します。

銀行情報もお金の使い方の一つです。

仮想通貨は現金に疑問を持つ人、現金の利用で不便を抱える人に需要が出る

上記の内容から・・・

身分証がなくてもPCやスマートフォンといったデバイスがあれば、使用できるBTCをはじめとした仮想通貨は、現金の在り方に疑問を持つ方々、銀行を扱えない人々に需要があります。

結果的に長期的に彼らの資金がBTC等に移動する可能性があります。

ここまでのまとめ

身分証を持たない新興国の人々は世界中に数多くいます。
身分証を持たない人は銀行口座を持つことが出来ません。結果として、現金を使用する上で大きな制限を余儀なくされます。

例え、銀行口座を持つことが出来ても、自国通貨を信用している人も少なくです。
先進国においては、高い税金に悩まされる人も少なくないです。

これは脱税ではなく、税金という理由付けでお金を国に徴収されることを懸念しているということです。

BTCをはじめとする仮想通貨はこういった課題や悩みを抱える人々にとって大きなニーズがあります。
ここまで価値を高騰させている理由の一つでもあります。

これらの各国の課題はすぐに改善できるものではありません。
BTCの価値はBTCの需要で成り立ちます。

これらの状況だけを見ても、ビットコインは長期的に需要があるというのが、アントノプロス氏の見解と考えられます。

本記事の参考元:https://ambcrypto.com/bitcoin-btc-can-disrupt-centralized-banking-and-financial-institutions-says-andreas-m-antonopoulos/